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新型インフルエンザもデング熱流行も、すべて医薬業界による金儲けの陰謀だった?

[2014年11月19日]

世界中で重大事が起きるたびにネットを飛び交う「その裏には巧妙に隠された驚くべき事実が…」「実は私たちの知らない巨大な力が…」といった陰謀論。政治・経済を陰で操り、人類を支配するのは秘密結社なのか? それとも宇宙人なのか? 一見、荒唐無稽なストーリーが次々と飛び出す背景を実例とともに検証するシリーズ第4回!

■インフルエンザ流行は薬で儲けるため?

鳥やら豚やら新型やら、次々と新種が出てくるインフルエンザ。そこに医薬業界の暗躍を疑う陰謀論も続出する。

インフルエンザの予防接種は医薬業界のドル箱だ。だがワクチンは効かないので、多くの人に予防接種を受けさせるには時々、陰謀で脅しておく必要があるというのだ。

1976年、WHO(世界保健機関)とCDC(米国疾病予防管理センター)は、新型の豚インフルエンザの大流行を警告した。アメリカ政府もマスコミを総動員してワクチン接種せよと大キャンペーンを繰り広げた。

だが新型というのは、豚用ワクチンが売れなくて困った製薬会社が人間用として売るためのウソっぱちだった。ワクチンの副作用で数十名もの死者が出て接種は中止されたが、それでも製薬会社は十分に利益を上げた。

2006年には、WHOがインフルエンザの大流行に備えて、ワクチンの大増産などの行動計画を発表。日本政府もタミフルを大量に購入し、もちろん製薬会社は大きな利益を得て株価も高騰した。

また、09年の新型豚インフルエンザでは、WHOが危険度を最高レベルのフェーズ6と宣言。マスコミは大騒ぎしたが、結果的に空騒ぎだった。

感染の恐怖を煽(あお)れば、医薬業界は活気づく。そのために新型ウイルスがひそかにばらまかれ、パニックが演出されているのである……。

【陰謀論研究の第一人者・田中聡氏による分析と解説】

医薬系の陰謀論が多いのは、人を助けるはずの仕組みが巨大な利潤追求システムであること自体が理不尽で、陰謀を構造化したようなものだからでしょう。


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