大月デンタルケアで働く歯科衛生士の白柳さん（右）と受付担当の吉野さん。彼女たち現場スタッフが同院で注目される予防型歯科を支えている埼玉県富士見市にある医療法人満月会・大月デンタルケアが他の歯科医院と違うのは、歯を削る治療より、歯を削らない予防型歯科を軸にしている点にある。
だが、１９９４年の開業当初は他の歯科医院と同じ外科的な治療がメインで、予防はほとんどやっていなかったという。「私は元々、“治療大好き人間”。歯を見ればいかに削るか、いかに詰めるかしか考えていませんでしたから…」。
転機が訪れたのは２００４年、大月院長は数名のスタッフを伴い、当時から予防歯科で注目されていた山形県の歯科診療所を視察。初診時から対話を重視し、同じ患者のケアを継続的に担当する歯科衛生士の姿に、視察に参加した受付担当の吉野美穂さん（３８歳）、歯科衛生士の白柳亜弓さん（３３歳）、水村絵里さん（３９歳）らスタッフ全員が感銘を受け、大月院長は治療型から予防型への転換を決断したのだった。
だが、予防歯科は保険対象外で全額患者負担となるため、歯科医院にとって経営リスクが大きいとされる。それでも大月院長は「一般の方でも通い続けられるように」と比較的低料金の設定にしていたそうだが、０６年、厚労省による歯科診療報酬の大幅改定が大きな打撃となった。
これは日本歯科医師連盟が政治家に不正献金を行っていたことへの“懲罰改定”とも言われ、歯科医院の報酬は減額。「このままでは医院が潰れる」と、大月院長は軌道に乗り始めていた予防を捨てざるをえなくなった（前回記事参照）。
その後、「患者さんのためにも予防を続けたかった」という現場スタッフと、経営者としての立場もある大月院長との間に“溝”が生まれ、院内の空気は日に日に悪くなっていく…。
この頃、院長の心情は複雑だったという。医療人としては、虫歯のない地域を作るために予防歯科が欠かせないことはわかっている。だが、経営者としての立場がそれを許さない。その葛藤の中でふつふつと湧いてくるのが、厚労省の思惑ひとつで現場が振り回されることへの行き場のない怒りだった。
「私は歯科医師としての良心は失っていないつもりでした。でも、その良心が求めることを当たり前にできない。結局、自分は“国の奴隷にすぎないのか”と…」
別に腐っていたわけではなく、自暴自棄に陥っていたわけでもない。ただ、スタッフと意思疎通が取れない現場で歯を削り続けるストレスが重たくのしかかった。
そんなある日、親交のあったある国会議員との会合を持った。その議員は医師ながら学生時代から歯科医師の学友が多く、予防を重視する歯科医療改革の必要性を訴え続けていた人物でもある。
そこで大月院長は「今のままでは日本の歯科医療は崩壊する、私たちはメシも食えなくなる…」と大いに愚痴ったそうだ。すると、その議員は厳しい口調でこう返した。
「歯医者がメシを食えようが食えなかろうが、国民の知ったことじゃない！ そんなことを言っている暇があったら、国民が何を求めているのかを真剣に考えろ！」
院長も知らなかった隠し事とは…
大月デンタルケアの大月晃院長
この言葉は自身への強烈な“愛のムチ”となった。国民が歯科医に求めていることは何か？ その答えは考えるまでもない。
「治療ではなく、予防」――そう呟いた時、覚悟は決まった。
「これからは絶対に予防を捨てない。どんな苦境に立たされても絶対に予防を貫く。これを当院の進むべき道として、スタッフ全員に決意表明をしました」
０６年暮れのことだった。当時のスタッフは大月院長以下、白柳さん、水村さん、もう１名の歯科衛生士３人と受付担当の吉野さんという５人。だが、治療型から予防型への転換は初期段階でつまずくことが多いのだという。
医院側が予防をやるといったところで、歯が痛くなってから歯医者に行くという患者側の習慣は変わらない。そんな患者の要望に応じていると現場は治療に時間と労力を奪われ、歯科衛生士はその補助に駆り出される。結果、予防を行なう余裕がなくなり、いつまでたっても治療型から抜け出せない状況に陥る。
初期段階でそうならないために何をやったか？ 大月院長がこう明かす。
「患者の受け入れは予防的処置を受け入れてくれる人に制限しました。といっても、治療が必要な初診の患者さんから予約の電話が入った際、受付の吉野が調整していたんです。私の知らないところで、勝手に（苦笑）」
吉野さんにこの件を確認すると…
「院長の決意を疑っていたわけではありません。でも、やっぱり目の前に痛がっている患者がいれば、治してあげたい、治療をしなきゃと思うのが歯科医師です。だから、治療型から予防型へ患者さんの層を変えるなら、その窓口となる自分が壁になる必要があると思いました。これは衛生士と話して決めたことでもあったのですが…。当時は院長には黙ってやっていましたね」
歯科衛生士の白柳さんは当時のことをこう振り返る。
「最初の頃は予防のために来てくれる患者さんは少なかったです。少ないながらも目の前の患者さんとの対話を重視し、歯を削らない予防治療の大切さを伝え、信頼関係を作ることに専念していました」
そのため、視察した日吉歯科と同様、初診の患者はまず歯科衛生士が口内環境を検査し、その後もケアを継続する担当衛生士制を敷いた。そこに「毎回、同じ歯科衛生士に見てもらえる」という安心感が患者側に生まれ、これが予防やメンテナンスに通うリピート率を引き上げることにもつながった。
「治療型から予防型に転換したのは０６年で、当時は３０坪一部屋で診療していたのですが、翌年にはもう一部屋増えて６０坪に、さらに数年後には３部屋目の８０坪に加えて、駅前で合計１４０坪に拡張することになりました。それは吉野や白柳ら現場スタッフの要望を受けてのものですが、どんどん設備を拡大するものだから患者さんが増えてもなかなか黒字化しないんです。経営者としては心配事も多かったですが、迷いはもうなくなっていましたね」（大月院長）
スタッフが７０歳まで働ける職場づくり
医院の拡張を提案したひとり、白柳さんがその背景を説明する。
「予防型歯科に転換した当時は歯科衛生士が院内に女性の３人しかいなくて、妊娠・出産したら働き続けるのが難しい環境でした。でも、歯科衛生士が５人いたら、そのうちのひとりが産休を取得しても残りのメンバーでカバーできるので、席を空けて待っていることができます。だから最低でも５人の歯科衛生士を雇えるように規模を拡大してほしいと院長に伝えました」
そこには、予防医療を担う歯科衛生士としてのこんな思いもあった。
「当時も今も、スタッフの９割が女性です。でも、途中で辞めて担当がコロコロ替わるようでは患者さんから信頼は得られません。だから予防医療をやると決めた時点で患者さんと一生お付き合いするつもりでいました。それなら、私たちもずっとここで働き続けなければならない。歯科衛生士として責任を持ってお付き合いするためにも、女性が長く働き続けられる職場にする必要があると感じていたんです」
スタッフそれぞれが“経営者目線”で自立した考えを持ち、アイデアを出し合う。ここに「当院の誇りがある」と大月院長は言う。
「『予防をベースとした良質な医療で真の患者の利益を追求し、地域社会に貢献する』ことが当時から掲げていた当院の目的です。そのために何をやるべきかは、私が何も言わずとも彼女たちはちゃんとわかっているし、自分が正しいと思うことをどんどん進んでやってくれる。私はそれを引きとめるようなことはしません。彼女たちの医療人としての“良心”を潰すわけにもいきませんから」
大月デンタルケアはその後、２０１４年に駅前ビルから現在の場所に移転。４階建てのビルが丸ごと治療・診療施設になっていて、現在、総勢６０人ものスタッフが働いている。その大半が女性であるため、１階には子育て中のスタッフがより安心して働けるようにと保育士が毎日常駐する院内保育園まで設置した。
院内に保育園を作ったのも、そのために自社ビルを購入したのも白柳さんや吉野さんら現場スタッフが発案したものだ。さらにいえば、保育士を探してきたのも、移転先の土地を見つけてきたのも全部彼女たち。これによって職場は働きやすい環境になり、患者を受け入れる態勢も整ったが、常勤、非常勤を含めて計６名の保育士を雇う院内保育園の運営は「毎月１００万円以上の赤字が出る」（大月院長）状態が続く。
それでもやめるつもりはありませんか？と聞くと、一蹴された。
「保育施設は当院の中核ですから絶対にやめません。０６年に本格スタートさせた予防歯科の部門も赤字体質が最近まで続いていたのですが、やめようとは一度も思いませんでした。私たちが何よりも重視しているのは、医院の利益よりも予防で地域から虫歯をなくすことと、スタッフが７０歳まで働ける職場づくりですから」
現在、大月デンタルケアには家族３世代で通う患者も多く、同院が掲げる予防歯科は富士見市に根づきはじめてきた。「最近ようやく黒字になってホッとしています」と明かす大月院長だが、当面の目標はもっと先にある――“富士見市民（約１１万人）の１割が通う歯科医院になる”こと。
「私が歯学部の学生だった頃、恩師から『歯の疾患がなくなり、キミたちの仕事がなくなったのであれば、以って瞑（めい）すべし、胸を張って廃業すればいい』と医師としての“良心”を教わりました。そして今、現場のスタッフはそれぞれに医療人としての良心を持って患者さんと向き合ってくれている。だからこれからも予防を大切に“虫歯のない地域をつくる”という当院の理念を貫いていきたいと思います」
（取材・文／興山英雄）
埼玉県富士見市にある大月デンタルケア