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女優を大統領に!という待望論はアメリカ社会の絶望や格差をごまかしているだけ

[2018年02月15日]

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「理想は確かに重要ですが、いくら美意識だけを空虚に満たしても現実は変わらない」と語るモーリー氏

『週刊プレイボーイ』本誌で「モーリー・ロバートソンの挑発的ニッポン革命計画」を連載中の国際ジャーナリスト、モーリー・ロバートソンが、“全米で最も影響力がある女性”といわれるオプラ・ウィンフリー人気から、アメリカ社会を分析する。

* * *

1月7日、米カリフォルニア州で開催されたゴールデングローブ賞の授賞式。黒人女性として初めて「セシル・B・デミル賞」を受賞したテレビ司会者で女優のオプラ・ウィンフリーが披露したスピーチは、非常に感動的で素晴らしいものでした。

翌日から、アメリカでは2020年の大統領選を見据えて“オプラを大統領にしよう”という意見がSNSなどで爆発的にシェアされました。あの忌まわしいトランプを叩きのめしてくれるのはオプラだ。オプラなら分断されたアメリカを元どおりに戻してくれる――。

「#MeToo」運動から加速する“一気呵成(いっきかせい)の世直し”への願望が、あの感動的なスピーチでさらに熱を帯びたのです。

ただ、「もし(政治素人である)オプラが大統領になったら○○○○……」という論理は、そもそもアメリカがなぜトランプを勝たせてしまったのかという根本的な問題を清算できていません。確かにオプラのようなパーソナリティの人物が大統領なら、マイノリティも希望が持てるし、人種差別が政治の小道具にされることもないでしょう。

しかし、それは決して現実に対する政治的なソリューション(解決策)ではない。むしろオプラ待望論は、わずか1年と少し前の選挙でトランプ大統領を誕生させたアメリカ社会の奥底にある絶望、人種間の亀裂、貧富の格差――それらを“希望”という美しい言葉とイメージでごまかしているだけのように僕には感じられます。

かつての米政治では、“思慮深い人たち”が中長期的な視野に立ち、様々な面で妥協しながらも現実的なポリシー(政策)を見つけ、実現していくという面倒な手続きを踏んできました。それを猛烈に批判して人気を得たのがリーマン・ショック後に台頭した“草の根の右派運動”ティーパーティで、トランプの勝利もその流れのなかにあるといえます。


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