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リーマン・ショック以上の大暴落…日銀とGPIFの日本株“買い支え”はもう限界! 

[2018年02月19日]

2月6日、日経平均株価はアメリカの大暴落を受け、一時、1600円以上も下落した。

アメリカ株の大暴落! そのニュースが世界を恐怖に陥れた。

悪夢の再来――今後、世界経済はどう動くのか? そして、日本はどのような道を進むのか?

* * *

それは、リーマン・ショック以上の大暴落だった。

2月5日、アメリカの株価はNYダウで過去最大となる1175ドルの下げ幅を記録(リーマン・ショック時は777ドル)。この影響を受けて世界の株式市場は大混乱し、日本も一時、日経平均で1600円以上も下落する異常事態となった。

いったい何があったのか? 金融ジャーナリストの森岡英樹氏が語る。

「今回の暴落の大きな原因は、アメリカ連邦準備制度理事会(FRB=米国の中央銀行にあたる機関)の議長が、2月4日にドナルド・トランプ大統領と親しいジェローム・パウエルに代わったことです。通常、FRBの議長はエコノミストが就任しますが、パウエルは法律家。それを市場が不安がった。そのために大暴落が起きたのです」

実は、これと似たようなことが1987年にもあった。

「87年8月にFRBの議長がポール・ボルカーから、アラン・グリーンスパンに代わりました。グリーンスパンは、サックス奏者としても知られる経済コンサルタントで、彼の手腕がわからないなかでの交代だった。そのため市場に不安が広がって10月に株価が大きく下がりました。これが“ブラックマンデー”と呼ばれる世界的な株価の大暴落の始まりです」

ちなみに、アメリカはブラックマンデーの暴落から回復に転じるまで約2年間かかったという。

では、アメリカの株価が暴落すると、日本はどのような影響を受けるのか?

「現在、日本株式市場で外国人投資家が占める売買比率は60~70%。そして、その中心がアメリカ人です。当然、アメリカの株もたくさん持っている。そのアメリカの株が下がれば、利益の出ている日本株を売って損を取り戻そうとする。日本の株が売られれば、当然、株価は下がります」


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