ＢＭＷに続いて、ＶＷ（フォルクスワーゲン）やメルセデス・ベンツも日本市場にＥＶを投入予定。そんななか報じられる急速充電方式のバラバラ問題。それが本当にＥＶの普及を妨げるのか？

国内外の自動車メーカーによる、電気自動車（ＥＶ）への本格参入が活発化している。

これまでＥＶ市場は、日産が「リーフ」、三菱が「ｉ－ＭｉＥＶ（アイミーブ）」で先行。その後、アメリカのＥＶベンチャー、テスラモーターズが「ロードスター」や「モデルＳ」などを販売するという構図がしばらく続いていた。

そこに昨秋、ＢＭＷが「ｉ３」を発売（日本導入は今年春）。今後もＶＷの「ｅゴルフ／ｅ－ｕｐ！」、メルセデス・ベンツの「ＢクラスＥＶ」などのリリースが予定されるなど、欧州の大手自動車メーカーが相次いでＥＶ市場に乗り込んできた。

しかし、ここで気になるのがＥＶを充電するための急速充電器の規格がバラバラなことだ。現在の規格は、日本の「ＣＨＡｄｅＭＯ（チャデモ）」、欧州勢の「Ｃｏｍｂｏ（コンボ）」、テスラが推す「スーパーチャージャー」の３つに分かれている。この分立が急速充電器設置の足を引っ張り、ＥＶ普及の大きな障害になると、盛んに報道されているのだ。

では、この３つの規格をめぐって今、どんな主導権争いが繰り広げられているのか？　日本ＥＶクラブ代表で、自動車評論家の舘内端（たてうちただし）氏に聞いてみた。すると、意外な答えが返ってきた。

「話をひっくり返すようですが、そうした報道には大きな間違いがあります」

それはどうして？

ＥＶ普及を苦々しく思うメーカーの意向？

「なぜなら、テスラ『モデルＳ』もＢＭＷ『ｉ３』も、チャデモに対応したモデルが日本に導入されているからです。日米欧で充電方式は違いますが、各国に対応したモデルを導入すればいい話。規格の分立自体は問題にはなりません。統一しなくても対応は可能なのです」

つまり、家電でたとえるなら各国の電圧に対応したプラグにつけ替える程度のこと。規格の分立が、ＥＶ普及を妨げるわけではないというのだ。

もうひとつ、急速充電器の設置台数でＥＶの普及を語ることも大きな間違いだと舘内氏は指摘する。

「ＥＶは基本的に自宅の２００Ｖ電源で夜間に普通充電をして使うもの。急速充電器はあくまで遠くまでドライブするときや、一日の走行距離が長いユーザーの利便を図るためのものです。

国内の急速充電器の設置箇所は、この２年ほどで約１３００ヵ所から約２１００ヵ所になり、複数の充電器を設置している所も増えてます。ＥＶをめぐる環境はどんどん便利になっているわけで、急速充電器が不足しているから普及しないという報道も的外れなものなのです。こうした報道の背景には“ＥＶ普及を苦々しく思うメーカー”の意向があるのだと思っています」

しかし、テスラは今年６月、自社の持つＥＶ関連の特許をすべて開放すると発表。同時に他陣営に充電方式の統一を呼びかけたという。これは、自分の規格での世界統一を狙っているということでは？

「もちろん統一するに越したことはありませんから、そうした思惑がまったくないとは言えません。ですが、テスラのＣＥＯ、イーロン・マスク氏は、世界規模のＣＯ２排出削減のためにはＥＶ陣営が一丸となってガソリン車やハイブリッド車に対抗すべきだと考えています。今回の呼びかけは『ＥＶ普及を目指す勢力がひとつになろう』というメッセージとしての意味合いが強いと思います」

実は、「充電規格バトル報道」は本質的な問題ではなさそう。対立を不安視する声をよそに、ＥＶの普及は進む流れだ。

（取材・文／植村祐介）