今回の新国立競技場の再公募にも問題があると語る森山氏

国立競技場のデザイン設計の再公募がスタートしている。

９月１日に発表された日本スポーツ振興センター（以下、ＪＳＣ）の要項によれば、今回の公募はデザイン案だけだった前回とは違い、設計、施工も含めた「建設を想定した」案を募っている。

公募の締め切りは１１月１６日。建築の専門家７人による新審査委員会が選定し、来年１月に委託契約を公募者と結ぶというスケジュールだ。

だが、２０１３年から「国立競技場の建設は頓挫（とんざ）する！」と警告してきた一級建築士の森山高至（たかし）氏は、「再コンペも失敗する」と断言する。一体、どこがまずいのか？　最初の公募の問題点と併せて、森山氏に語ってもらった。

（前回、森山氏インタビュー記事→「旧国立競技場を取り戻す、大逆転の解決策は神宮と湾岸にＷスタジアム構想」）

＊　＊

―ザハ・ハディド案に決定した最初の公募は、どこがダメだったと思いますか。

森山　採用の基準が「五輪招致のためのアピールになるデザイン」という一点以外になかったことですね。目を引く派手なスタジアムのイメージ図を国際オリンピック委員会への提出期限（１３年１月）に間に合わせるために、まずデザイン案だけを公募する必要があると考え、それ以外は二の次に置かれました。

しかし、五輪招致に成功して、いざザハのデザイン案でスタジアムを造ろうとなった際に、建設費が予定していた額よりもはるかに高かったことなど、次々と問題が浮上。その混乱をＪＳＣや文科省は収拾できませんでした。

ただ私は、この問題の責任はデザイン案の公募を仕切った大手広告代理店にもあると思います。

―というと？

森山　１０年前ぐらい前から国や地方自治体の公募は広告代理店によって歪（ゆが）められてきました。例えば今、地方自治体がまちおこしのプランを公募することが増えていますが、真っ先に応募するのは大抵、金融系の民間シンクタンクか広告代理店です。彼らは国の補助金情報に精通しており、「今ならこんな補助金が出ているので、このようなプロジェクトをぶち上げましょう」と自治体に提案します。

代理店はメディアとのつながりが深く、まちおこしのイベントは地方紙などに大きく報道されるので宣伝効果が期待できる。「補助金」と「集客」というエサをつり下げられれば、自治体側もつい受け入れてしまう。

でも、代理店が考えた企画は「地域の産業が衰えているから、もう一度盛んにする」とか、「新しい産業を育てる」といったまちおこしに一番求められていることを果たせないパターンが多いんです。

具体的な例を挙げると、岩手県宮古市にタラソテラピー施設を造ろうという提案がシンクタンクや広告代理店から持ち込まれ、実際に建設されました。タラソテラピーは海水や海藻などを療法に用い、海がもたらす恵みを生かして体を活性化させます。

しかし、これはフランス生まれの自然療法で、東北地方にある宮古市ならではのまちおこしとは言い難い。１１年の東日本大震災で損害を負ったその施設は、費用対効果の面で復旧が難しいとの判断で、１２年に廃止されてしまいました。

これは広告代理店が「案を応募する側」に立った事例ですが、「案を募る側」になっても同じような弊害が起きます。新国立競技場は本来なら建築の専門家がコンペの内容を詰めて応募要項を作らないといけないのに、それでは派手なデザインが集まらないし、時間もかかるという理由で、すっ飛ばされた。

「補助金の受給」や「五輪招致」といった目先の目標を成功させるために公募が本来の目的からずれてしまうのです。

広告代理店にも大きな責任がある

―もしかして、白紙撤回となった五輪エンブレムの公募も？

森山　そうだと思います。五輪イベントを通じて儲（もう）けるため、エンブレムは広告業界で「展開」と呼ばれる独自の仕掛けに必要なものでした。だから、まずマーケティングのスケジュールを考え、それから逆算してエンブレムデザインを公募した。

そして、広告代理店主導でデザイン選定を急いだ結果、応募資格が７つのデザイン賞のうちふたつ以上の受賞歴が必要という「佐野氏ありき」のような公募になり下がり、デザイン案が吟味されることもなかった。

盗用騒ぎになってしまったのは不運ともいえますが、雑な審査となったのは広告代理店にも大きな責任があります。

―今年１１月から本格的に審査がスタートする新国立競技場の再コンペは、建設することを前提にした案が募られるようですが。

森山　このままでは再コンペもうまくいかないと思いますね。白紙から見直すとなったにもかかわらず、ＪＳＣが示した応募要項をよく読むと、最初の公募の要項をほぼ流用しているからです。

特に私が問題視しているのは、スタジアムの合計面積の許容範囲について、設計者側の自由裁量を禁じている点です。

新要項では、前回公募で定められた面積からの逸脱はプラスマイナス５％以内となっています。競技場の延べ面積も当初案の２９万㎡から縮小されたものの、それでも１９万４５００㎡もあります。これはロンドン五輪やアテネ五輪のメインスタジアムの１．５倍から１．８倍もの巨大さなんです。

また、座席増設の可能性も含みをもたせており、中途半端な民間活用やコンサート利用も担保させた上で、災害時の拠点施設としても不十分な可能性の残る「多目的スタジアムもどき」にこだわっている。こんな縛りがある限り、多様な案なんて生まれっこありません。

―再コンペを成功させるにはどうすればよい？

森山　まずは前回の公募失敗の責任者をきちんと処分すること。そして再コンペの際は、用途や収容人数といった新スタジアムの基本機能と予算だけを提示して、デザインや面積などは応募者に任せるべきです。ＪＳＣには「優れた案を集めて公平に選ぶ」という公募の本来のあり方に立ち返れと言いたいですね。

 

○森山高至（もりやま・たかし）　１９６５ 年生まれ、岡山県出身。一級建築士。設計のほか、地方の街づくりや公共建設物のコンサルティングにも関わる。著書に『マンガ建築考　もしマンガ・アニメの建物を本当に建てたら』（技術評論社）など