①日本「Ｈｏｎｄａ（ホンダ）」〈４人乗り＋パイロットひとり〉航行速度：２７０ｋｍ／ｈ以上、航続距離：４００ｋｍ。ホンダが開発中の機体はガスタービンエンジンとバッテリーを使用したハイブリッド型。まずはパイロットが操縦する機体で２０２３年からアメリカで飛行試験を始め、３０年に販売開始。その後は完全自律運航の機体を開発する計画だ
空飛ぶクルマと呼ばれ、世界各国で実用化に向けた激しい開発競争が繰り広げられているｅＶＴＯＬ（イーブイトール／電動垂直離着陸機）。
この秋、ホンダが開発に取り組んでいることを発表し、にわかに注目を集めるが、そもそもｅＶＴＯＬはどんな乗り物で、いつ頃からわれわれの頭上を飛ぶのか？ 将来の市場は３０兆円規模ともいわれる新たなモビリティの可能性に迫る！
■ｅＶＴＯＬにはふたつのタイプがある
「ひと口に"空飛ぶクルマ"と言ってもいろんな種類があります。タイヤがついて地上を走り空も飛べる空陸両用車というのがありますが、今世界中で主に開発に取り組んでいるのは『ｅＶＴＯＬ』です」と語るのは、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科付属研究所の中野冠（まさる）顧問（前教授）だ。
ｅＶＴＯＬは「ｅｌｅｃｔｒｉｃ Ｖｅｒｔｉｃａｌ Ｔａｋｅ Ｏｆｆ ａｎｄ Ｌａｎｄｉｎｇ」の略で、直訳すると電動垂直離着陸機となる。一般的には空飛ぶクルマと呼ばれているが、道路を走行する機能は持っていないことが多い。
日本では国土交通省が「電動、自動（操縦）、垂直離着陸」という３つのキーワードを掲げているが、世界的には明確に定義されていないという。実際、ホンダはガスタービンエンジンとバッテリーを組み合わせたハイブリッド型のｅＶＴＯＬを開発しているし、現段階ではパイロットが乗ることを想定した機体も多い。
「ｅＶＴＯＬは、ドローンのように複数のプロペラを持った『マルチコプタータイプ』と、飛行機のように『固定翼を持ったタイプ』に大きく分けることができます」
「Ｈｏｎｄａ（ホンダ）」
「Ｈｏｎｄａ（ホンダ）」バッテリーにはＦ１で培った技術が搭載される可能性もある
さらに中野氏が解説する。
「マルチコプタータイプは遠くまで飛べませんし、時速１００キロ程度が精いっぱいです。ただし機体はコンパクトで、構造もシンプル。製造がしやすく、一機あたり数千万円で購入できると思います。
一方で固定翼を持っていると、高速（時速２００～３００キロ）で長い距離を飛ぶことができます。ただ機体は大きく複雑になるので、航空工学の幅広い知識やノウハウが必要となる。機体価格が数千万円から数億円になるものもあるでしょう」
マルチコプタータイプは技術とコストの面でハードルが低く、世界各国でベンチャー企業が当初こぞって参入した。
固定翼タイプは技術的にも資金的にもハードルが高いため、９月末に開発計画を明らかにしたホンダ、トヨタが４００億円以上を出資する米ジョビー・アビエーション、フィアットやプジョーをブランドに持つステランティスと提携する米アーチャー、韓国の現代（ヒュンダイ）自動車など、自動車メーカー本体や航空機メーカーが支援するベンチャーが開発するものが大半を占める。
②アメリカ「Ｊｏｂｙ Ａｖｉａｔｉｏｎ（ジョビー・アビエーション）」〈４人乗り＋パイロットひとり〉航行速度：３２２ｋｍ／ｈ、航続距離：２４０ｋｍ ２００９年に設立されたベンチャー企業のジョビー・アビエーション。２０２４年に「空飛ぶタクシー」のサービスを開始予定。今年８月には米ニューヨーク証券取引所に上場を果たしている。トヨタ自動車は４００億円以上を出資するだけでなく、スタッフを派遣して製造面でのサポートも行なっている
③アメリカ「Ａｒｃｈｅｒ Ａｖｉａｔｉｏｎ（アーチャー・アビエーション）」〈ふたり乗り〉、航行速度：２４０ｋｍ／ｈ、航続距離：９７ｋｍ フィアットやクライスラー、プジョーをブランドに持つステランティスや、アメリカのユナイテッド航空と提携するアーチャー。Ｍａｋｅｒというふたり乗りモデルは２０２３年に量産を開始する予定。その後、ホンダのようなパイロットが搭乗する５人乗りの機体を開発すると発表している
「Ａｒｃｈｅｒ Ａｖｉａｔｉｏｎ（アーチャー・アビエーション）」
④韓国「Ｈｙｕｎｄａｉ（現代自動車）」〈４人乗り＋パイロットひとり〉、航行速度：２９０ｋｍ／ｈ、航続距離：９７ｋｍ 現代自動車が２０２０年に発表したＳ－Ａ１はエアタクシー用の機体。固定翼タイプで、同社が１５００億円を投資して開発を行ない、２８年の就航を目指す。現代自はインフラ整備にも着手しており、イギリスの会社と組んで離着陸場を世界６５ヵ所に設ける計画を発表している
■日本ベンチャーの野望
飛行機やヘリコプターとは別の空の移動手段が実現すればメリットは大きい。動力は電気やハイブリッドのため環境に優しく、構造がシンプルで機体価格や整備費用を抑えられる。その上、パイロットなしの自律運航が可能となれば移動の費用は安くなる。
海外では大都市の渋滞緩和が期待されているが、国内では東京や大阪などの都市部は公共交通機関が発達しているため、むしろ交通が不便な地方都市間の移動、離島や過疎地などで活用され、地域格差の解消への貢献が期待されている。さらに救命医療や観光レジャー、輸送など、さまざまな可能性が広がっている。
「僕は日本で生まれ暮らしているなかでストレスに感じていたことがありました。直線距離で１００ｋｍしかない場所に自動車で２～４時間もかけないとたどり着けないことです。
例えば東京から草津や箱根に行くときがそうですよね。小さい頃はヘリを改造した乗り物が登場し、世の中が変わるかもと期待していましたし、原付や自転車のような感覚で空を移動する乗り物があってもいいのになあとずっと思っていました」
⑤日本「ｔｅＴｒａ ａｖｉａｔｉｏｎ（テトラ・アビエーション）」〈ひとり乗り〉航行速度：１４４ｋｍ／ｈ（飛行仕様）、航続距離：１６０ｋｍ 今年７月にアメリカで予約販売を開始した個人用のＭｋ－５。価格は４０００万円からとなっている。航続距離は１６０ｋｍと中距離型のモデルとなる。機体には３２個のプロペラが配置され、そのうち４つが故障しても安定して飛行ができるという。
そう語るのは創業３年目のスタートアップ企業、テトラ・アビエーションの中井佑（たすく）代表だ。彼はｅＶＴＯＬに大きな可能性を感じ、東京大学工学部の博士課程在学中に起業を決断した。
日本とアメリカに開発拠点を置くテトラは２０２１年、ｅＶＴＯＬとして日本企業で初めてＦＡＡ（米国連邦航空局）の認可を取得し、アメリカで試験飛行を行なっている。
「僕たちは今、一番大きなマーケットのアメリカでシェアを取るために挑戦中です。ただ確実に市場が見込めそうなところは資金力のある大企業が最初に進出していきます。
それは大都市の中の空飛ぶタクシーであり、サンフランシスコやロサンゼルスといった大都市と大都市を結ぶ路線です。僕たちスタートアップは、そこには挑めません。
でも大企業が結んだ大都市間のネットワークの内側、例えば大都市から郊外や地方都市への移動はニーズがあっても移動手段がなく不便を感じる人が一定数いるはず。その不満を解消するモビリティが必要になりますし、最終的にはそこが大きな市場になると考えています」（中井代表）
テトラ・アビエーションの中井佑代表
テトラは７月末からアメリカで個人用のｅＶＴＯＬの予約販売を開始し、すでに何件かの予約も入っているというが、世界各国が参入するｅＶＴＯＬの開発競争は苛烈だ。
機体のコンセプトを発表している企業は世界で５００社ほどあったが、すでに廃業した会社も多い。日本で残ったベンチャー企業はテトラとスカイドライブだけだ。その理由を、前出の中野氏は次のように話す。
「日本の大企業や投資家はベンチャーになかなかお金を出しません。ｅＶＴＯＬの場合、型式認証を取って機体を量産するまでにはだいたい８００億円以上の資金が必要といわれています。
それだけの資金を集められると現在ほぼはっきりしているのはアメリカのジョビーとアーチャー、ドイツのリリウム、韓国の現代自動車の４社です。中国はＤＪＩに代表されるドローンが強いですから、そのノウハウを生かすことができます。現状では中国、アメリカ、ドイツが開発競争をリードしているといえるでしょう」
開発＆製造は容易なマルチコプター型だが、航続距離が短く、実用化には課題も。そのため商業運転は、都市間を移動する長距離の固定翼型が先行し、その後、マルチコプター型になると予想される
そこにホンダがやっと参入を表明したわけだが、日本は先行する各国と比べて出遅れた感は否めない。
テトラの中井代表は話す。
「モノ作りに関しては日本の環境に満足しています。アメリカよりも製造業の連携や物流のシステムが整っていて、短いリードタイムで試作品を作れます。私たちはｅＶＴＯＬを将来、日本の基幹産業にしたいと思っていますが、正直どうなるかわかりません。
しかし世界ではたくさんの人とお金がすごいスピードで流れています。大きなビジネスになるのかはわからないけど、可能性はあるからとにかくやってみようというカルチャーが日本では足りていないのかなと感じます。
あとはスピード感です。日本ではお金、人、材料などを集めようとしても時間がかかるのが当たり前という常識がはびこっているのが残念です」
⑥日本「ＳｋｙＤｒｉｖｅ（スカイドライブ）」〈ふたり乗り〉、航行速度：１００ｋｍ／ｈ（飛行仕様）、航続距離：２０～３０ｋｍ 愛知県豊田市に開発拠点を置くスカイドライブは２０１８年に設立。トヨタや三菱重工などの元社員が役員を務める。写真はコンセプトモデルで、機体の四隅に８つのプロペラがあるマルチコプター型を開発中。価格は４０００万～５０００万円。２５年の万博で空飛ぶタクシーの運行を目指す
前出の中野氏も危機感を抱いている。
「空飛ぶクルマを研究している大企業の社員と話したときに『うちは儲かるとわかってからじゃないと、本格的にやりませんから』と言われて驚きました。儲かるとわかってから動くのでは遅いんです。そうやって日本のメーカーは商機を逸してきました。
あと日本の大企業は自前主義が好きで、全部自前でやろうとします。空飛ぶクルマでは、機体の製造から離着陸場などのインフラ整備、チケット予約まで、幅広いビジネスが関係します。だから、どんどん時間がかかってしまう。欧米だと異業種と提携して一気にシェアを取ろうとします。こういう未知のものは先にやったもの勝ちです」
⑦中国「ＥＨａｎｇ（イーハン）」〈ふたり乗り〉、航行速度：１３０ｋｍ／ｈ（飛行仕様）、航続距離：約３５ｋｍ ２０１４年に広州で設立されたベンチャー企業。ふたり乗りのＥＨａｎｇ２１６は１６個のプロペラを備え、航続距離は３５ｋｍ。機体価格は約３３００万円。都市部での空飛ぶタクシーとしての利用を想定している。１０月には航続距離３００ｋｍ、固定翼タイプの新型モデル「ＶＴ-３０」を公開
■日本のアドバンテージ、自動車技術の活用を！
空飛ぶクルマはすでに日本の空を飛び始めている。国内のベンチャー企業、スカイドライブは昨年８月に有人での飛行試験に成功。中国のイーハンの機体も今年６月、岡山県でテスト飛行を行なった。
そこで気になるのは安全性だ。「プロペラが壊れたり、バッテリーが切れて墜落したら......」。そんな不安が頭をよぎる人もいると思うが、複数のプロペラを持っているのでひとつふたつ壊れても直ちに墜落するわけではなく、バッテリーやモーターなどは日本が本格的な普及を目指す２０３０年までに進化し、バッテリーの課題の大半は将来解決できると中野氏は考えている。
「それよりも大きな課題は、乗客が利用したいときに利用できるのかという運航の信頼性です。ｅＶＴＯＬとヘリコプターに用途的な違いはほぼありませんが、ｅＶＴＯＬはヘリに比べて騒音が少なく、機体コストやメンテナンスの費用も安く、しかも離着陸場が小さくてもよい。
そしてヘリコプターが一般的な交通手段にならない最大の理由は夜や悪天候では飛べないことですが、この課題は空飛ぶクルマも一緒です」
その点、パイロット不要の自動運転ｅＶＴＯＬならば、夜や悪天候でも活用できる可能性は広がる。しかしそのためには技術開発だけでなく法整備が急務だ。
「飛行空域や離着陸場の基準などの法整備をして新たな管制システムを構築しない限り、ｅＶＴＯＬの大規模な普及は成り立ちません。新しい大きな産業セクターが期待できるので、各国がｅＶＴＯＬに関するルール作りに動いています。
アメリカとヨーロッパが先行していますが、日本も大阪・関西万博での実用化を目指して国交省が取り組んでいます」（中野氏）
⑧ドイツ「Ｖｏｌｏｃｏｐｔｅｒ（ボロコプター）」〈ふたり乗り〉、航行速度：１１０ｋｍ／ｈ、航続距離：約３５ｋｍ ２０１１年に設立されたベンチャー企業で、実用化の先頭を走る。開発中の機体ＶｏｌｏＣｉｔｙには１８個のプロペラがつき、航続距離は３５ｋｍ。３年以内にシンガポールでエアタクシーサービスの提供を目指す。メルセデスが投資し、日本でも２０２３年には試験飛行を開始する予定だという
ホンダは「ｅＶＴＯＬは２０４０年には３０兆円規模の市場に成長する」と見込んでいる。中野氏も「東南アジア、アメリカ、中国が先行して世界では将来巨大な市場になるでしょう。時間はかかりますが、最終的には自動車の１０分の１ぐらいの販売数を持つ市場規模になると予想する調査報告もあります」と語る。
自動車で培ったバッテリーやモーターをはじめ、センサーや通信などの幅広い技術をｅＶＴＯＬに応用できるのは日本にとっては大きなアドバンテージだ。ｅＶＴＯＬは空の移動を劇的に変えると同時に、これから先の日本経済を牽引（けんいん）する新たな産業になる可能性を大いに秘めている！