今年の７月から９月にかけて減量するチョコたち。おそらくパッと見では変化に気づかないだろうが……この夏から、大手菓子メーカーがチョコレート菓子の一斉減量に踏み切る。
まず、明治が７月８日から計１０商品の内容量を５～１０％減らす。例えば、板チョコの定番品「ミルクチョコレート」は縦と横の長さが約１ｃｍずつ短くなり、現行の５５ｇから５０ｇに軽くなる。売れ筋のロングセラー商品「アーモンドチョコ」はひと箱２３粒から２１粒に減らすなどして８ｇ減量。同商品は９ｇ減らした２０１２年４月に続く“再減量”となる。
森永製菓も８日から３ブランド１４品を一斉減量。「チョコボール」のピーナッツが２５ｇから２４ｇに、キャラメルが２９ｇから２７ｇになり、１粒のサイズが微妙に小さくなるほか、「ダース」も粒数（１２粒）はそのままに、３ｇほどダウンサイズされる。
ロッテは８月５日から人気の大袋３品を減量。「コアラのマーチ（１２袋入）」が個数にして計１２個、「トッポ（１０袋入）」が計８本、「パイの実（１８袋入）」が計６個少なくなる。９月２日には板チョコの「ガーナミルク」が５５ｇから５０ｇに小さくなる予定だ。
こうした減量の動きは今に始まったことではない。
例えば、明治の「マカダミア」は１２年４月に１０粒から９粒に、ネスレの「キットカットミニ」も０７年中に１７ 枚入りから１６枚、１５枚と段階的に減り、今年３月には１枚のサイズが約６％小さくなった上で、とうとう１４枚にまで減らされている。
ここ数年続いていた減量の動きが、今年７月に入って急加速しているのだ。今、チョコレート業界で何が起きているのだろう。
大手菓子メーカーも加盟する日本チョコレート・ココア協会の平野清巳氏がこう説明する。
「日本はチョコレートの主原料であるカカオ豆の全量を輸入に頼り、その約８割をガーナから調達していますが、カカオ豆の取引価格はここ数年高騰しており、現在の価格は昨年から５割高、一昨年から７～８割高の水準に達しています」
チョコの“２０２０年問題”とは？
その原因について、カカオ豆を中心に取り扱う食材輸入商社・立花商店のカカオトレーダーである生田渉（いくたわたる）氏がこう話す。
「これまで世界のカカオ豆の需要量と供給量は年間４００万ｔでほぼ一致していましたが、中国やインドなどの新興国でチョコレートの需要が膨れ上がり、カカオ豆の供給が追いつかない状況になっています。英国に本部を置く国際ココア機関（ＩＣＣＯ）によれば、今年度にはカカオ豆の供給量が７．５万ｔ不足するとのこと。今後もカカオ豆の高値水準は継続する可能性が高いので、国内メーカーが来年春をメドにもう一段、主力商品の減量に踏み切ってくる恐れもあります」
一方、供給側のカカオ豆生産国は、増産どころではない状況下にある。
「世界のカカオ生産量の５割以上を占めるコートジボワールとガーナのカカオ豆農家は、その大半が５ｈａ以下の小作農。これまで日本を含めた先進国に１ｋｇ１００円～２００円台で安く買いたたかれてきました。これでは生活が成り立たないと、現地ではカカオ豆の畑を手放し、より高く売れる農産物に転作する農家が増えています」（生田氏）
そこで今、業界内で懸念されているのがチョコの“２０２０年問題”だ。生田氏がこう話す。
「このまま新興国のチョコ需要が拡大すれば、６年後にカカオ豆の供給が１００万ｔ不足するとＩＣＣＯは予測しています。１００万ｔというと、現在の総供給量の４分の１に相当しますから、世界的な“カカオ豆争奪戦”が苛烈になるのは必至。日本の大手菓子メーカーの調達量も激減する恐れがあります」
そうなれば、内容量の減量ラッシュが止まらないばかりか、人気チョコが続々と売り場から姿を消すことにもなりかねない。もはやこっそり“チョコ”っと減量すればいいという話ではないのだ。