都内の“保活”は激戦、Ｓ氏の戦いは「生む前」から始まっていた！ ※記事の内容と写真は関係ありません
３０代の女性によるたった１本の匿名ブログが、とてつもない話題を呼んでいる。ついには国会で安倍首相に「待機児童ゼロを必ず実現させる」と発言させた「保育園落ちた日本死ね！！！」だ。
そして、この騒動の中で記され、やはり話題となっているのが、同じく匿名ブログの「保育園の第一志望受かったけどやっぱり日本死ね」である。
「ええ、認可保育園の第一志望ばっちり受かってやりましたよ」ーーこんな一文から始まるこのブログには、わが子を希望の保育園に入れるために夫が立てた緻密（ちみつ）すぎる戦略とともに行政への怒りがつづられている。
今回、本誌はこのブログを記した男性Ｓ氏とのコンタクトに成功。彼の真意を聞いた。
■生まれた月によって入園難易度が激変
Ｓ氏はフリーランスの仕事を営む３１歳。１歳年上の妻は大手勤務の正社員で、ふたりは３年前から都内で暮らす。ブログによれば、子づくりの段階から「保活」を考えていたと？
「同居してすぐからです。僕も妻も、両親は遠方に住んでいるから、東京に呼んで、長期で子供の面倒を見てもらうのは無理。となると、どちらかが育児休暇を取らないといけないんだけど、僕はフリーランスだから仕事を切らすと収入が激減するし、妻も育児休業期間が長すぎるとその後の職場復帰に支障が出る。
何よりも都内に住むといろいろ出費がかさむし、将来のことを考えても夫婦が互いに働いていないと生活が成り立たないから、都内の多くの共働き家庭と同じく、子供を産んだら保育園に預けようと考えていた。そして、なるべくいい認可保育園（＊１）に入れるため、計画を立てました」
（＊１）設備や保育士の数など国が定めた基準をすべてクリアして、都道府県知事に認可された保育施設。安価な保育料で、安全に子供を預けられることから人気が高く、入園倍率１０倍以上のところも。条件を満たしていない保育園は「認可外保育園」、東京都の基準をクリアしたところは「認証保育所」という
具体的には？
「情報を集めたら僕が住んでいるエリアはかなりの“保活激戦区”だった。すぐに保活問題を扱った本や新聞記事を読んで勉強し、まず“産む月”について戦略を立てた」
“ライバル”たちに差をつけなければ…
なぜ？
「都内では基本的に、子供を保育園に預けられるのは４月１日の入園時に産後約２ヵ月経っていることが条件。しかし、僕たちの住む区の認可保育園だとその月齢で入れる枠はほとんどなく、産後７ヵ月が実質的に入園できる可能性がある最年少だった」
逆算すると…前年の４月２日から９月１日までに産む必要があったと。
「いえ、もっと早く産む必要がある。実は産後７ヵ月のステータスがあっても、希望する認可保育園をパスするためには、“ライバル”たちに差をつけなければならない。
入園審査で優遇される項目のひとつに『待機児童期間６ヵ月以上』というモノがあった。このステータスを手に入れるためには、産後２ヵ月＋待機期間６ヵ月＝８ヵ月の猶予が必要になる。つまり、入園前年の４月２日から８月１日までに出産しなければいけない。このことを踏まえ、入園日の２年前の１１月上旬までに子供を仕込みました」
そこからさらに始まったら区役所詣（もう）で…保育関連の確かな知識と権限を持つ職員を味方にする戦略と成功に至る道のりを発売中の『週刊プレイボーイ』Ｎｏ．１４で明かしているので、続きはそちらでお読みください！