獺祭「純米大吟醸５０」は税込１５３９円だが、非正規店では３倍以上で売られていることも。
１２月１０日の読売新聞に掲載されたブランド日本酒「獺祭（だっさい）」の異例の広告が話題を呼んでいる。製造元である旭（あさひ）酒造の桜井一宏（かずひろ）社長が、「お願いです。高く買わないでください」と、自ら消費者へ正規販売店での適正価格購入を呼びかけたのだ。
獺祭に限らず、人気のある日本酒や焼酎が「プレミア価格」とうたわれ、正規価格の何倍もの高値で取引される例は珍しくない。そのカラクリを、流通ジャーナリストの渡辺広明氏が説明する。
「日本酒の流通ルートには通常、蔵元と酒販店の間に卸（おろし）業者が介在していますが、その卸業者が正規販売店ではなく別の卸業者に横流しするケースがあります。こうした商品は正規ルートとは別の小売店などに流れ、高値で取引されます。蔵元や正規店にとっては不本意だと思いますが、違法行為というわけではなく、撲滅は難しいのが現状です」
では、獺祭もそのパターンに当てはまるのか？ 桜井社長に直接聞いてみた。
「いいえ、違います。弊社は卸業者を挟まずに、酒販店さんとの直接取引を続けてきました。しかし近年では、転売目的の個人が一般客を装い、店頭で獺祭を買い込み、卸業者やネットに横流しするケースが増えています。そうした個人が酒類免許を取得しているとは限りませんし、流通までに時間を要すれば品質も低下してしまう。いくら最終的な価格決定は小売店の自由とはいえ、そのようなルートを経た状態のものに高値がつき、お客さまに渡ることは決して許されないと考えます」
とはいえ、希少性が高くなれば高値でも買う人は出る。正規販売店の数を増やすわけにはいかないのか？
「今も取引のオファーが来ることはあります。適切な保管環境のもと、本気で市場を開拓する意欲のある酒販店さんとは話し込むようにしていますよ。ただ、むやみやたらに販売網を拡大することは考えていません。獺祭のブランド価値は、きちんと飲めるお酒を出すことです。そのためには、質と量の両方を維持していく必要があるんですよ」
独自の製法と品質で、世界からも評価を得ている獺祭。それだけに、桜井社長の悲痛な叫びは理解できるが、今はモラルに訴えかけるしかないというのが現状のようだ。