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取材・文/直井裕太 写真/CFoto/アフロ VCG/アフロ ロイター/アフロ
IT・科学
充電の必要がなく50年間も発電し続けるという原子力電池。民生品としての原子力電池は、これが世界初となる
中国の5角硬貨との比較。サイズは約15㎜×15㎜×5㎜で、一般的な腕時計に利用するボタン電池よりも小型だ
本体は放射性物質を含む数種類のユニットを組み合わせて構成
原子力電池の発売を発表した中国の「北京貝塔伏特新能科技有限公司(ベータボルトテクノロジー)」社のホームページには、原子力電池以外の主だったリリース、さらに詳細な活動内容もナシという謎多すぎな部分が……。その理由とは?
中国では他国がまだエコ意識の低かった2000年代後半から本気で太陽光パネル開発を進め、現在では世界に流通する太陽光パネルの9割を製造するまでに超成長。中国国内の平地では大規模な太陽光発電所の建設ラッシュで、すでにコスパ的にも火力発電を上回るレベル。実は海にまで太陽光発電所を建設済み
日本でも展開するBYDといった大手自動車メーカーだけでなく、ファーウェイやシャオミなどのスマホ・家電メーカーの最大手も主力商品をEVにシフト中。ファーウェイのEVは売り上げ絶好調で、シャオミは今年、同社初のEV「Xiaomi SU7」を発売予定。両社とも車載OSや半導体の開発力のある点が既存の自動車メーカーにはない強みだ
EV用のバッテリーの最大手となるCATLは、トヨタやホンダ、フォルクスワーゲングループといった海外メーカーにもバッテリーを供給している。フォードには技術支援を行ない、アメリカにバッテリー工場も建設。日本ではEVメーカーとして知られるBYDもEV用バッテリー製造の大手だ
充電ステーションだけでなく、バッテリーそのものを交換できるステーションも登場。こちらはEVメーカーのNIOが提供するステーションで、入庫すると自動でバッテリーの交換が行なわれる。EV各社、CATLもバッテリー交換ステーションに参入している
EV用のバッテリー技術を転用して開発され、現在世界的なヒット商品となっているポータブル電源。最大手である中国のEcoFlowは、能登半島地震の被災地へ同社のポータブル電源やソーラーパネルなどを100台以上も提供
太陽光発電システムと併用でき、エアコンも稼働させられる大容量ポータブル電源も登場。こちらも災害時に強いアイテムだ
充電の必要がなく50年間も発電し続けるという原子力電池。民生品としての原子力電池は、これが世界初となる現在、不動産や金融などでの"バブル崩壊"が連日伝えられる中国。その一方、バブル真っただ中で世界のシ...
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